再生可能燃料会社の米ゲーボ(コロラド州)は2017年12月半ば、GEエビエーションがゲーボのアルコール・トゥ・ジェット(ATJ)燃料の評価を開始したと発表した。この評価作業は、米連邦航空局(FAA)が推進する燃料消費、排ガス、騒音の削減などを目指すCLEEN(Continuous Lower Energy, Emissions and Noise Program)計画に基づく。

他方、仏グローバル・バイオエネジーズは2017年12月半ば、再生可能原料から、溶剤・香粧品などに利用されるアセトン・イソプロパノールを製造するプロセスへの取り組み(スケールアップ)をスタートさせたと発表した。同社は18年初めにもトン単位の製造を予定する。

米カリフォルニア州にあるローレンス・リバモア国立研究所(LLNL)は2017年12月半ば、バイオ燃料をつくる藻類の生育を向上させるための研究開発に、米エネルギー省(DOE)から150万ドルの助成金を得たと発表した。LLNLは今後、ジェネラル・オートメーション・ラボ・テクノロジーズ(GALT)と提携し、GALTの技術を利用し、光合成時の副生廃棄物を減らすことを目指すという。

2017年12月14日付のサイト『グリーン・カー・コングレス』は、米海軍空中戦センター(カリフォルニア州)の研究チームが、新しいバイオディーゼル基材を開発したと報じた。従来のバイオディーゼルと比べ、セタン価が高く、発熱量は同等の性能であるとしている。

固体水素貯蔵法のデベロッパー兼メーカーの仏マクフィー・エナジーは2017年12月末、フランスで初となるパワー・トゥ・ガスの実証プロジェクト「ジュピター1000」の起工式を実施したと発表した。パワー・トゥ・ガスとは、水電解を利用して電力を水素やメタルなどの気体燃料に変換し、貯蔵する技術である。マクフィーのイオン交換膜(PEM)と電気分解装置が採用されるという。