6月28日から7月1日までの間、横浜市のパシフィコ横浜で太陽光発電に関する総合イベント「PV JAPAN 2016」(主催：太陽光発電協会)と、「第11回再生可能エネルギー世界展示会」(主催：再生可能エネルギー協議会)が合同開催(＝写真＝)された。

アジア企業からのブース出展が目立つ中、太陽光発電用のアルミ架台メーカー、安泰ソーラー(中国・厦門市)の鄭小麗氏(営業担当)は、展示会に参加した理由について「(今年4月に)電力小売りの自由化がスタートした日本市場を有望と考える海外企業は多いのではないか」と指摘した。そのほか、ユリカソーラー(中国・寧波市)の日本マーケット営業担当、愈萍萍氏は「欧米市場にはすでに多くの海外勢が進出しているのに対し、日本市場には潜在的な可能性がある」とし「これからも日本市場でのビジネス拡大に努めたい」と付け加えた。

また、ナザルバエフ大学大学院(カザフスタン)が今回、初めてブースを出展した。同大学院の女性研究員は、カザフスタンで日本企業とのパイロットプログラムを2年前にスタートさせ、順調な成果を上げているとした上で「日本企業の技術力に期待したい」と強調した。一方、日本企業からは、原油安に伴い、コスト高が際立ち、再生エネルギーの開発を推進するうえで障害になるとの指摘が目立った。ただ、関連部材の輸入商社などからは「原油安よりも外国為替相場の不安定さを懸念する」との声も聞かれた。

ところで、「21世紀のための自然エネルギー政策ネットワーク(REN21)」は6月初旬、グローバル・レポートを公表した。それによると、世界全体における再生可能エネルギーによる発電能力は2015年に過去最大の伸びを示したという。太陽光や風力発電の寄与度が奏功した。ただ、再生可能エネルギーによる発電能力は10年前と比較して5倍の規模に増加したものの、総エネルギーに占める割合は6%に止まっているのが実態とした。

再生可能エネルギーをより普及させるためには、エネルギー効率の改善や、安定的な供給力が求められるほか、技術開発などによっていかにコストを下げられるかが課題となりそうだ。